建玉と反対売買について

・建玉とは

信用取引や先物取引、オプション取引における建玉(たてぎょく)は、約定後に反対売買や現引き・現渡しをせずに残っている未決済契約の総数を表しています。

たんに玉と略して呼ばれることもあります。

証券会社からお金や株を借りて信用取引を行った場合には、基本的に期限内に返済しなければなりません。

返済されるまでに資金を借りて買った株を「買い建玉」、借りてから売った株を「売り建て玉」と呼びます。

ある契約において建玉が1枚ある場合、その契約に関して売り手と買い手が1人ずついることになります。

建玉は英語ではポジションと呼ばれます。

オンライントレードで信用取引を始めた個人投資家の多くにとって、建玉よりもポジションの方が親しみ深い表現です。

買い建玉は買いポジションやロング・ポジションと呼ばれます。

英語のlongには強気という意味があります。

売り建玉は売りポジションやショート・ポジションと呼ばれます。

shortには弱気という意味があります。

買い・売りを問わず決済を行うことをポジションを外す、もしくは解消するなどと表現します。

制度信用取引の場合、買い建玉や売り建玉は6か月以内に反対売買を行って決済するのが決まりです。

信用買いの残りが多いと期限内に反対売買を行わなければならないので、将来的に売り圧力が増し市場における需給状況が悪化する可能性があります。

ある銘柄が人気になると信用買いが増えます。

また信用買いの残りが多い場合でも、売り返済の期限まで全く返済が行われないということはありません。

株価が100円から200円まで上昇すると仮定します。

投資家は株価が200円になるまで、何度も信用買いと売り返済を繰り返すのが通常です。

例えばまず100円で信用買いをし、150円で売り返済します。次に130円で買い直して160円で売り返済を行います。

同じように170円で買い直して200円で売ります。

このように高い頻度で信用買いの回転売買が行われるのが一般的です。

株価が下落傾向にあり信用買い残が多くどの投資家にも利益が発生していない場合、将来的な市場の需給状況の悪化や売り圧力が予想されます。

一方で信用売り残は業績悪化や不祥事などで銘柄の人気が低下したときに、割高な株価が是正される局面で増えます。

株価のさらなる下落を予想して信用売り残が増えることもありますが、期日までに買い戻しが必要になるので注意しなければなりません。

信用売り残が増えると、将来的には買い戻し需要が増えるので株価が上昇すると考えられます。

・反対売買とは

反対売買は資産運用において保有している建玉を決済する方法です。

新規に建てたときとは反対の取引によって決済します。

株式の信用取引や株価指数、商品先物取引などで行われます。

反対売買を行うと評価損益の状態だったものが実現損益に変わります。

建玉の決済方法には反対売買以外にも現引きや現渡しが含まれます。

現引きや現渡しは将来の需要に影響しないので注意が必要です。

・現引きと現渡しについて

現引きは品受けとも呼ばれる信用取引や商品先物取引における決済方法の1つです。

買い建玉を決済する際に、買付の代金を渡して株式や商品などの現物を受け取ることを指します。

信用取引や商品先物取引では買い建玉を売却し差額の受け渡しで決済する方法と、買付代金や金利などの金銭を支払って現物を受け取り決済する方法があります。

現引きは買付代金を支払って現物を受け取る決済方法です。

現渡しは現提や品渡しとも呼ばれます。信用取引や商品先物取引における決済方法の1つです。

売り建玉を決済する場合に、株式や商品など売り付けた現物を渡して代金を受け取ります。

株式の信用取引ではつなぎ売りや両建て取引などの信用売り(空売り)において、売り建玉を決済する際に同種同量の株式を渡して代金をもらいます。

つなぎ売りは株式投資において相場が下落傾向にある局面で、現物株を売らずに同銘柄を信用取引によって空売りすることです。

中長期的に特定の現物株を保有する一方で、短期的な市場の下落局面が予想される場合に同銘柄を信用取引で空売りすれば、株価が下落するリスクを最小限に抑えることができます。

つなぎ売りをした場合、株価が予想どおりに値下がりすれば買い戻して差額を利益にすることができます。

この利益は値下がりによって発生した現物株の評価損を補填します。

ただし予想が外れて値上がりし、信用取引における評価損が発生することもあります。

この場合には買い戻して決済するか、保有している現物株の品渡しを選ぶことができます。

株主優待を目的に株式を購入したところ株価が下落して特典以上の損失が発生した場合、株価変動リスクを抑えるのにつなぎ売りが有効です。

つなぎ売りは簡単な手続で行うことができます。

まず株主優待の権利がつく最終日までに現物買いの注文を出します。約定したら新規に信用取引の売建注文を行います。

保有している現物株式を現渡しすれば信用取引の売り建玉を解消できます。

株主優待の権利が付与される最終日までに、現物株式と売り建玉を同じ株数と枚数、価格で保有する必要があります。

信用取引や商品先物取引で売り建玉を決済するには、買い戻しをして差額を受け取る方法と、現物を渡し、品貸料などを支払う方法があります。

現渡しは現物を渡して決済を行う方法です。

・品貸料とは

制度信用取引において株式が不足した場合に、機関投資家などから借り入れる際の調達料金を貸す側から見た場合に品貸料と呼びます。

借りる側から見た場合には品借料と呼ばれます。

品貸料は逆日歩とも呼ばれています。


最終的に逆日歩のついた銘柄を空売りしている全ての投資家が品貸料を支払います。

反対に貸株を提供した者と買い建てた全ての投資家は品貸料を受け取ることができます。

制度信用取引では証券金融会社から売り手は株式を借ります。

反対に買い手は融資を受けて取引を行います。

証券金融会社は買い手から担保として預かっている株式を売り手に回します。

売り手が買い手よりも多いと株式が不足することになります。

このような場合には証券金融会社が機関投資家などから株式を借りて、売り手に融通します。

証券金融会社は不足する株式数を入札形式で調達しています。